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2016年12月10日(土)2 tweetssource

18時間前

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#子宮頸がんワクチン ヨミドクター/森内浩幸長崎大教授。勧奨中止は3500人の殺人に加担/中止延長は『さらに大規模な集団殺りくの加害者へとなっていく』と主張。検診で予防できることを完全無視。この人物は厚労省ファクトシート作成者の一人という。殺人者と言われた厚労省は反論すべきだ。

posted at 10:43:30

18時間前

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#カジノ #IR法案
賭博場開帳という暴力団の重大犯罪を、一部地域・施設と特定の民間業者だけ合法化し、客から金銭を巻上げさせ上納金を取ることを成長戦略とする国会議員は最低だが、客に大損をさせ胴元だけが儲かる悪辣ビジネスを、日本の経済人は公序良俗・社会正義に反するとは考えないのか。

posted at 10:42:19

2016年12月09日(金)2 tweetssource

12月9日

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#子宮頸がんワクチン 自分の娘にはこのワクチンを接種させない医師が多い、という。リスク(危険)がベネフィット(効果)を上回り、子宮頸がんは検診で予防できることを知っているからだ。自分の娘には接種せず、他人の娘には接種するという判断は、やはり間違っている。全てに検診を勧めるべきだ。

posted at 00:45:37

12月9日

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#カジノ法案 議員立法だから私に説明責任はない、と安倍総理。カジノはアベノミクス・成長戦略の目玉だと公言し、公明党の山口代表に、IR法案をよろしく、と直接頼んでおきながら、卑怯千万。カジノ推進で、アベノミクスは米国追従・弱肉強食・卑劣な強欲資本主義と確定。社会正義に反する政権だ。

posted at 00:45:12

2016年12月08日(木)6 tweetssource

12月8日

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#子宮頸がんワクチン 推進にも公明党の影響は大。サーバリックス国際誕生の2007年、公明党神奈川県平塚市議が、松あきら参院議員にワクチン承認を要請、のヒストリー。以来、承認・公費助成と続き、今なお強固な推進派。被害者少女に寄り添って、全面救済・全員調査には賛同すべきではないか。

posted at 01:02:43

12月8日

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#カジノ法案 の衆院本会議採決で、公明党は賛成22・反対11・欠席退席2で賛成多数だった!大阪の4人だけでなく、小選挙区当選者11人中9人が賛成。太田前国交大臣・石井国交大臣も賛成。これまでカジノ法案を止めていた公明党が完全に切り崩されている。総選挙の争点にして阻止するしかない。

posted at 00:59:49

2016年12月07日(水)4 tweetssource

12月7日

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子宮頸がんワクチン。2012年の頸がん罹患数10908名。罹患者のHPV型別実数という基本的事実がわからないというのはおかしい。国立がん研究センターの責任重大。ハイリスク要因(低年齢での性体験、性的パートナーが多い、多産、他の性感染症に感染、喫煙など)も調査して情報公開すべきだ。

posted at 02:18:31

12月7日

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カジノ解禁となれば、特別に合法化された重大犯罪(刑法186条)賭博場開帳により日本人客から金銭を巻上げて巨万の富を得るのは米国カジノ業者。政権交代してカジノ禁止・規制強化すれば、安倍政権が締結する日米協定ISDS条項で、日本政府は1兆円超の損害賠償請求される。衆院選の重要争点だ。

posted at 02:17:45

2016年12月06日(火)1 tweetsource

2016年12月05日(月)4 tweetssource

12月5日

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青木大輔教授「細胞診だけで子宮頸がんの罹患率・死亡率を80%減少」。今野良・鈴木光明両教授「併用検診(細胞診+HPV検査)で前がん病変はほぼ100%発見」。産婦人科の専門医なら、セクシャルデビュー以降の定期的な併用検診で、子宮頸がんはほぼ完全に予防できることを百も承知のはずだ。

posted at 23:57:38

12月5日

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カジノ推進派は外国人観光客の利用を想定しているが、カジノは客に大損をさせ胴元だけが儲かる、公序良俗・社会正義・刑法186条(常習賭博罪・賭博場開帳図利罪・博徒結合図利罪)に反する悪辣ビジネス。外国人観光客からの金銭巻き上げは、日本の品位を落とし、伝統・文化をも汚す。廃案しかない。

posted at 23:57:21

12月5日

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子宮頸がんワクチン推進の今野良自治医大教授の理論では「20-25歳の日本人女性のHPV16・18型感染率は約10%/軽度異形成の1%ががんに進行」。感染しても90%は自然排出なので、10万人に10人がHPV16・18型のがんになる。今野理論でもワクチン有効の可能性は非常に低い。

posted at 01:26:57

12月5日

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トランプ次期大統領は日本に二国間交渉を要求。USJP(US-Japan Partnership)協定?でも、ISDS条項が問題。GSKやメルクが子宮頸がんワクチン勧奨中止に対して数百億円、カジノ解禁後、規制強化すれば米カジノ業者が数千億円の損害賠償を日本政府に請求の可能性がある。

posted at 01:26:33

2016年12月04日(日)2 tweetssource

12月4日

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子宮頸がんワクチン。予防接種法では「HPV感染症」を予防するワクチン。実は性感染症予防ワクチンなのだ。厚労省リーフにも、頸がん予防効果はまだ証明されていないと明記。検診の頸がん予防効果は証明されている(細胞診だけで80%減少)。がん対策は、検診受診率向上最優先が、当然ではないか。

posted at 00:23:31

12月4日

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日刊ゲンダイによると、カジノ最大手ラスベガス・サンズ会長が、大統領選でトランプ氏に約27億円を寄付。「大統領就任式典」運営委員に、他の2人のカジノ経営者とともに名前を連ねているという。カジノ法案の突然の審議強行・強行採決は安倍総理のトランプ対策か。日本人を生贄にするつもりなのか!

posted at 00:22:01

2016年12月03日(土)4 tweetssource

12月3日

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WHO主導の2009新型インフルエンザ・パンデミック騒動。緊急輸入ワクチン契約総額1126億円。が、直後に終息で不要に。ノバルティスには違約金92億円支払ったが、GSKは257億円の違約金を辞退。子宮頸がんワクチン公費助成・緊急促進臨時特例交付金687億(2年分)と取引したのだ。

posted at 00:32:36

12月3日

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衆院内閣委でカジノ法案強行採決。カジノは客に大損をさせ胴元だけが儲かる、公序良俗・社会正義に反する悪辣ビジネス。胴元は米国カジノ業者(ラスベガスサンズ/MGMリゾーツ等)で、標的は日本人富裕層。これが成長戦略の目玉というアベノミクスの本質。米国追従・弱肉強食の強欲資本主義なのだ。

posted at 00:32:26

2016年12月02日(金)2 tweetssource

12月2日

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茅ヶ崎市で子宮頸がんワクチン問題の勉強会。講師として招いていただき、パワポで2時間以上お話をさせていただいた。会場一杯の方々に、大変熱心に聴いていただき、主催者・参加者の皆さまに感謝。神奈川県の被害者連絡会の方々の切実なお話しは、私も大変勉強になりました。更に全力で取り組みます。

posted at 00:28:56

12月2日

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カジノ法案。衆内閣委で自・維が強行採決と報道。賭博場開帳という重大犯罪を金儲けのために合法化しようとする暴力団と同じ発想の国会議員には、呆れるしかない。カジノ議連にはパチンコ族議員も多い。ギャンブル依存症536万人の大半はパチンコ。パチンコの特殊景品や三店方式は禁止するしかない。

posted at 00:24:25

2016年12月01日(木)2 tweetssource

12月1日

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子宮頸がんワクチン。性感染症啓発リーフレット「検査しないとおしおきよ!!」goo.gl/hD3yMr。主な感染症として梅毒・淋菌・クラミジア・ヘルペス・HPV・HIVをあげるが、HPVは疾患情報もなく、発生動向調査の対象にもなっていない。型別実数をとるべきだ。

posted at 00:34:42

12月1日

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給付型奨学金、1学年2万人・月3万円を自公が提言。規模が小さすぎる。超低利財政投融資6兆円で、有利子奨学金の原資を借換えれば、H28年度85万7千人の有利子奨学金貸与者全員を即無利子にできる。所得連動型返済猶予・免除型にすれば、低所得者の返済を猶予・免除できる。即実行すべきだ。

posted at 00:31:27

2016年11月30日(水)2 tweetssource

11月30日

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子宮頸がんワクチン。名古屋訴訟へのMSD声明「原告の主張に類似する症状とガーダシルの間に関連性はない」。国は「HPVワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛等が当該ワクチン接種後に特異的に見られた」(閣議決定答弁書)。だから勧奨中止なのだ!国はメーカーに同調してはならない。

posted at 00:31:27

11月30日

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カジノ法案審議入り強行!客から金銭を巻き上げ利益を上げることが、成長戦略というアベノミクスは暴力団と同じ発想。刑法186条の賭博場開帳図利罪、博徒結合図利罪も合法化するのか!民進議連メンバーも審議強行・強行採決には同調しないでほしい。goo.gl/KSzT9u

posted at 00:30:52

2016年11月29日(火)4 tweetssource

11月29日

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はたともこメールマガジン第13号(2016.11.29)発行しました!
・格差是正のための財源を、医療・介護保険制度改革で捻出できる。
・エマニュエル・トッド氏インタビュー番組から、格差是正は国の役割、などなど。
メルマガ登録はこちらgoo.gl/mgySvj

posted at 22:21:43

11月29日

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厚労省が「子宮頸がんワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立と情報提供についての研究(代表:信州大学医学部池田修一教授)〈池田班〉を設置して研究を進めたことは間違っていない。厚労省は、治療法の確立を切に望んでいる被害者と家族に寄り添うことを忘れず、この研究を更に進めるべきだ。

posted at 00:44:50

11月29日

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トランプ次期大統領はTPPから撤退して二国間交渉を行うと宣言。「米国抜きのTPPは意味がない」のだから、TPP承認案と関連法案は廃案にするしかない。特に著作権改悪法は愚の骨頂。RCEPでは取り上げられない可能性。米国製造業の再生に日本が協力し、日米winwinの協議に臨むべきだ。

posted at 00:42:42

2016年11月28日(月)2 tweetssource

2016年11月27日(日)2 tweetssource

11月27日

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子宮頸がんワクチン。厚労省推進がん検診は胃がん・子宮頸がん・肺がん・乳がん・大腸がんの5つ。子宮頸がん検診は、がんの早期発見・早期治療というより、前がん病変の異形成を発見し、経過観察の上、がんになる前に適切な治療で治癒。がん予防の為の検診なので「子宮頸がん予防検診」と呼ぶべきだ。

posted at 00:04:11

11月27日

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トランプ政権は米国の「実利実益」最優先。中国・ロシアも露骨な国益第一主義。偽善的ではあったが、米国から普遍的価値についての発信が欠如するのも問題。価値観が混乱する今、「日本国憲法」の普遍性に着目すべきだ。反憲法の安倍総理ではダメなので、国民・市民がその理念を世界にアピールしよう。

posted at 00:03:50

2016年11月25日(金)4 tweetssource

11月25日

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「小泉進次郎・大田弘子」ラインの農協解体論。むしろ、信用・共済事業を強化し、購買事業などは収益を上げず、組合員農家の為に奉仕する姿勢が必要。販売事業は、組合員と農協が共に収益を上げ、winwinの関係にすべき。強欲資本は排除。日本の中山間地農業の再生には、真の農協改革しかない。

posted at 17:16:15

11月25日

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子宮頸がんワクチン。「症状の発生頻度等がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるまでの間、当該ワクチンの定期接種の積極的な勧奨を中止する」(閣議決定答弁書)。田村前厚労大臣は、積極勧奨は「国民的に理解を得られない中では何ら意味はない」(2014.7.4)。全員調査しかない。

posted at 00:50:17

11月25日

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「小泉進次郎・大田弘子」ラインの農協解体論。むしろ、信用・共済事業を強化し、購買事業などは収益を上げず、組合員農家の為に奉仕する姿勢が必要。購買事業は、組合員と農協が共に収益を上げ、winwinの関係にすべき。強欲資本は排除。日本の中山間地農業の再生には、真の農協改革しかない。

posted at 00:50:02

2016年11月24日(木)2 tweetssource

11月24日

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子宮頸がんワクチン。初めて「ワクチン」登場の07年の年次改革要望書報告書(日米間の規制改革及び競争政策イニシアティブに関する日米両首脳への第6回報告書)。両首脳とは安倍・ブッシュ。ブッシュ氏がメルク代理人であることは5月の来日が証明。安倍総理の日米二国間交渉は米の言いなりで危険。

posted at 01:20:28

11月24日

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日露関係は「ウラジーミル・シンゾー」の信頼関係か。国後・択捉へのミサイル配備は織込み済み?日米関係は「バラク・シンゾー」の信頼関係?現職大統領がレガシー維持の為に外交活動している留守に、次期大統領と会い「信頼できる」とアピールすることが、信頼関係を裏切る非礼だと、わからないのか。

posted at 01:14:28

2016年11月23日(水)4 tweetssource

11月23日

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子宮頸がんワクチン。日米年次改革要望書。2008年7月の第7回報告書「ワクチン審査の改善と推進/日本国政府は米国業界を含む業界とワクチン審査の改善について引続き意見交換する」。日米外交交渉で、ワクチン審査の改善について業界と意見交換することを約束する厚労省の対応は、異常そのもの。

posted at 00:31:43

11月23日

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トランプ次期大統領が、就任初日にTPP離脱と宣言。日米FTAを要求。TPP承認案と関連法案は即廃案にすべきだ。特に関連法案を成立させると、今後の日米交渉での取引材料がなくなり圧倒的不利となる。領土問題の進展なしに、ロシアに経済協力するのと同じ。安倍総理の無知無能を示すだけとなる。

posted at 00:30:58

11月23日

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はたともこメールマガジン第12号、発行しました。
今週のトピックは、
●トランプ次期大統領「100日アクションプラン-28」
●CSIS副理事長マイケル・グリーンの代理人・小泉進次郎自民党農林部会長、などなど。... fb.me/5lpOIpaoI

posted at 00:17:23

2016年11月22日(火)2 tweetssource

11月22日

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子宮頸がんワクチン。日米年次改革要望書に「ワクチン」が登場した2007年6月の報告書。厚労省は米国業界を含む関係者と意見交換しながらワクチンの開発支援に継続的に取組むと明記。その厚労省の指導で国内臨床試験終了前に、同年9月サーバリックス・11月ガーダシルが承認申請。ピッタシ一致。

posted at 00:04:20

11月22日

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竹中平蔵氏の代理人=大田弘子規制改革推進会議議長と、CSIS副理事長マイケル・グリーン氏代理人=小泉進次郎自民党農林部会長の農協解体計画。世界がグローバリズムを否定している時に、アベノミクスは周回遅れの新自由主義=強欲資本主義。農協は、真の日本農業改革の為に自民党と決別すべきだ。

posted at 00:03:53

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